
日常生活の中では思いがけないタイミングでお金の必要性にさらされるものです。特に就職や結婚、出産、昇進などのライフステージの変化を機に、何らかの大きな出費を自らに課すことで人生に弾みをつけようとする向きも多いでしょう。マンションや戸建て住宅などのマイホームの購入などはその典型的なもの。そのためには自分の貯金や親の援助などで資金の一部、あるいはすべてを賄ってしまう人もいるでしょうが、やはり多くの場合は住宅ローンを効率よく活用してこの難所を乗り越えようとするはずです。 しかしながらこの住宅ローンを活用するには銀行による審査をクリアする必要があります。住宅ローンは申し込み方も店舗窓口にて各種証明書や、建設前のマイホームの設計図などの提示が求められることもあります。そして、融資する金額にふさわしいだけの年収を持ち合わせているかどうかを確認するために年収証明書の提示も必要となります。 さらに申込者本人の職業や勤務先といった項目も重要です。勤務先の企業が大企業なのか、それとも中小企業なのか、あるいは自営業や個人事務所なのかといった違いも審査の上では大きく関わってきますし、正社員なのか否かも極めて重要な要素となります。その理由も簡単。住宅ローンで融資した数百万から数千万の金額を将来的にきちんと計画的に返済するにあたって、申請者の勤務待遇が正社員として安定していればいるだけ、返済されるお金も滞ることなく入ってくることが確実視されるからです。もしも企業の売り上げが下降して業務改善を余儀なくされた時にも正社員がリストラされたりクビを宣告されるのは最終段階となるのも利点と言えます。 また正社員だと季節ごとのボーナスの支給や、身体の不調時には有給休暇を使って大事を取れるなどの制度も拡充しているので働いている側にも経済的に有利な事情が数多くあると言えるでしょう。これらの要因ゆえに、住宅ローンの審査を受ける際にはやはり大きな判断要素となってくるのです。